当院では患者様の生活を最優先し、保存的治療が可能か、あるいは手術が必要なのかを十分に見極めたうえで、最適な治療を提供しております。
- 整形外科医は頭と内臓を除く、すべての骨や関節、筋肉、腱、靭帯、神経、椎間板、四肢(手や足)の血管・皮膚などの外傷および障害を取り扱う専門医です。これらの疾患の主たる症状は痛みですから、ある意味では整形外科医とは痛みを緩和･治療する「いたみの専門医」です。さらに、運動障害や手足のしびれ、変形、筋力低下(手や足に力が入らない)、歩行障害などの症状も取り扱い治療します。
このような症状がありましたら、ご相談ください
- 物理療法(温熱療法・電気刺激療法等)、筋力トレーニング、ストレッチ、他動的な関節運動、歩行訓練などを通じて障害部位の機能改善を目指します。
運動療法
身体の全体または一部を動かすことで症状の軽減や機能の回復を目指す療法のこと。予防や治療の目的で、腰痛体操、転倒予防など、筋力と柔軟性、バランス能力の改善を目的に行います。
物理療法
物理的作用を加えることによる身体の治療。マッサージや、温熱・寒冷・電気療法（患部に電流を流す治療）などがあり、麻痺の回復や鎮痛などを目的に行われます。
また、患者様の状態に合わせた自主トレーニング方法や日常生活での注意点などもアドバイスいたします。
- 交通事故による診断、治療、診断書作成、検査からリハビリテーションまで一貫した治療をします。交通事故の治療と一般の治療には違いがあります。違いを理解し、適切な治療を早めに受けることが大切です。
交通事故による病院にて医師による診断を受けるまでに
- 事前に保険会社へご連絡ください。（来院前に、患者様から保険会社へ、当院へ通院する旨をご連絡ください。）
- 保険会社へ当院での治療を希望する旨をお伝えください。
- 保険会社より当院に交通事故の治療依頼の連絡が入り、治療開始となります。
- 交通事故の治療には医師の診断が必要です。（当院での、診断の場合『交通事故の治療を希望』とお伝えください。）
交通事故で多い症状
- 交通事故による首、背中、腰や四肢の「痛み」や「だるさ」
- 動かせない・または動かない方向があるなど、交通事故後の首や腰・四肢の運動制限
- 頭痛・吐き気・めまい
- 手足に力が入りにくい・または「しびれ」
- 交通事故のあと・気分が悪い・いらいらする・神経質になる・睡眠障害、記憶力の低下
たとえ症状が軽かったとしても早めの診療が重要です。時間が経つと事故との因果関係がはっきりしなくなったり、症状が遅れて出る場合もあります。放置すると痛みや機能障害、2次的障害へと発展することもあります。それらを防ぐため にも、早期の治療と症状が完治するまで継続して治療される事をおすすめします。
- 医師による精密検査を基にした診断・治療
- 問診や触診と合わせて、レントゲン撮影など精密検査を行います。患者様のお悩みや体の状態を正確に理解した上での診断・治療を行います。
- リハビリを実施
- 投薬、装具療法やリハビリなど、様々な治療方法の中から、必要な方法を選択し、効果的な治療を行います。
- 後遺症診断書の作成
- 定期的に診察をし、結果を診断書としてまとめ、保険会社に送付します。ご希望により、後遺症診断書を作成させていただきます。
- 医師のみが後遺障害診断書を書くことができます。
- 交通事故によって生じた怪我の治療費や慰謝料を相手方に請求する場合、交通事故と因果関係のある怪我であることを証明する診断書が必要となりますが、診断書は治療行為ができる医師のみが作成できるものです。したがって、整骨院（接骨院）のみの通院では、医師による治療行為がなされていないため診断書が入手できず、損害賠償を請求することもできなくなってしまうため、必ず整形外科へ通院する必要があります。
- レントゲンやMRIによる画像検査や医学的診断は医師にしかできません。
- 事前に保険会社へご連絡ください。（来院前に、患者様から保険会社へ、当院へ通院する旨をご連絡ください。）
- 必要な投薬、治療などの診療行為は医師にしかできません。
- 後遺症が残ってしまった場合、後遺障害診断書を作成できるのは医師だけです。後遺障診断書がないと補償は払われません。
自賠責保険とは運行する自動車に加入が義務づけられている、いわゆる強制保険です。交通事故の被害者が最低限の補償を受けられるよう、被害者救済を目的に国が始めた保険制度です。
一般的な交通事故の場合、治療費は強制加入の自賠責保険でカバーされるため 窓口での負担金は０です。事故の被害にあわれた方の場合は、通院する時の交通費や診断書などの文書代にも自賠責保険が適用されます。
本来は治るまでが治療期間ですが、保険会社から治療の終了をすすめられる事もあります。しかし、症状の改善・回復を見込める場合医師による医学的判断により治療を継続することもできます。
痛みがまだあるのなら、まず治療継続、その後、後遺症として補償してもらう、という選択肢があり、勝手に打ち切られることは通常ありえません。